更年期は何歳から？平均閉経年齢・月経の変化と受診の目安

平均閉経年齢と更年期の違い

厚生労働省の案内では、日本人の平均閉経年齢は50.5歳です。これは集団の平均値で、個人の予定日ではありません。更年期は閉経前後の約10年間を指すため、閉経が近い人でも症状が始まる時期や強さは異なります。

ホルモン薬を使っているとき、妊娠の可能性があるとき、子宮を摘出した後などは、「出血がない」という情報だけでは判断できません。薬の名前や手術歴も受診時に伝えてください。

月経の変化をどう見ればよい？

閉経が近づく過程では月経周期が変化することがあります。ただし、月経が遅れた、量が変わったというだけで閉経とは決められません。妊娠、体重や生活の変化、病気や治療なども確認が必要です。不正出血や量の多い出血を「年齢のせい」として放置しないでください。

年齢に合わない不調を感じても、相談を控える必要はありません。特に40歳未満で月経が数か月来ない場合は、1年間を待たず婦人科へ。日本女性医学学会の患者向け冊子も、40歳前で3か月以上月経がない場合の受診を案内しています。妊娠の可能性や痛みなどがあれば、それより早く相談してください。

検査で閉経までの残り年数はわかる？

AMHの数値や、1回のホルモン検査から、個人の閉経年齢を正確に決めることはできません。NICEの指針では、45歳以上で典型的な症状がある人の評価にAMHなどを用いないとしています。これは英国の指針であり、日本で必要な検査は年齢・症状・治療歴に応じて医師が判断します。

若い年齢で卵巣機能の低下が疑われる場合などには、検査が診断の助けになることがあります。「FSHがいくつなら全員閉経」という自己判定表で結論を出さず、検査した時期や薬の影響も含めて説明を受けましょう。

何歳でも、生活がつらければ相談できる

受診の目安は誕生日ではなく、眠れない、汗で仕事が止まる、気分の不調が続くといった困りごとです。月経の記録と症状の時期、薬・サプリメントを持参し、必要に応じて婦人科以外の病気も確認します。更年期にみられる症状と受診の準備も参考になります。

家族が閉経した年齢は診察で伝えられる情報ですが、自分の閉経時期を確定するものではありません。症状がない人が平均年齢に合わせて治療を始める必要もなく、治療を選ぶときは目的と健康状態を医師と確認します。

参考にした情報

• 厚生労働省：働く女性と更年期
• 日本女性医学学会：患者向けHRT冊子（2023年10月発行、早発卵巣不全の相談）
• NICE NG23：更年期・閉経の評価

編集部が2026年10月23日に出典と本文を照合しました。