【37歳】卵子凍結の助成金・費用ガイド｜卵巣機能低下に備える最終手段

「37歳で卵子凍結を考えているけれど、助成金はもらえるの？」「この年齢で凍結する意味はあるの？」——37歳という年齢は、キャリアとライフプランの両面で重要な転換期です。

この記事では、37歳の卵巣機能データに基づいた卵子凍結のメリット・デメリット、利用できる助成金制度、費用シミュレーション、そして専門医のアドバイスまで、37歳の方が知っておくべき情報を徹底的にまとめました。

この記事のポイント

• 37歳の卵巣機能データ（AMH値・採卵数・染色体異常率）
• 利用できる助成金制度と申請方法
• 37歳での卵子凍結の費用シミュレーション
• 専門医が語る「37歳で凍結すべきか」の判断基準

37歳の卵巣機能と卵子凍結の医学的データ

37歳は生殖医学で「卵巣機能の急低下期」と位置づけられる年齢。AMH値の中央値は0.8〜1.8ng/mlまで低下し、1回の採卵で5〜9個程度の卵子が期待できる。ただし個人差が極めて大きく、AMH値が0.5ng/ml以下の「卵巣予備能低下（DOR）」に該当する方も一定割合存在する。染色体異常率は約38〜42%と、受精卵の半数近くに異常がある水準。それでも凍結する意義がある理由は、「38歳、39歳の卵子はさらに質が低い」から。相対的に見れば37歳の卵子は十分価値がある

卵子の質と年齢の関係

卵子の質は年齢とともに低下し、特に35歳を境に急激に変化します。染色体異常率の推移を見ると：

• 25歳：約15%（卵子の大部分が正常）
• 30歳：約20%（依然として低い水準）
• 35歳：約30%（急上昇が始まる）
• 38歳：約42%（約半数に異常）
• 40歳：約50%以上（過半数に異常）

37歳はこの変化の中にありますが、将来の年齢と比較すれば現在の卵子の質は確実に高い状態です。

37歳で利用できる卵子凍結の助成金制度

国のモデル事業は対象外。東京都・山梨県などの自治体助成は39歳まで利用可能。企業の福利厚生や医療費控除の活用が特に重要になる年齢

1. こども家庭庁モデル事業（2026年度〜）

2. 自治体独自の助成制度

• 東京都：上限20万円＋保管2万円/年（18〜39歳、都内在住）
• 山梨県：上限20万円・県外施設は上限10万円（18〜39歳）
• 大阪府池田市：上限20万円＋保管2万円/年×5回（18〜39歳）
• 兵庫県姫路市：上限40万円（令和8年度〜）
• 千葉県柏市：社会的卵子凍結助成（定員制）

※37歳は上記すべての制度の年齢範囲内です。お住まいの地域の制度を確認しましょう。

3. 企業の福利厚生

自治体の助成に加え、勤務先企業の福利厚生として卵子凍結費用を補助する制度も広がっています。

• メルカリ：200万円まで補助
• サイバーエージェント：「macalon」パッケージで補助
• パナソニック コネクト：一部補助
• note：40万円まで補助

お勤めの会社に制度がない場合も、人事部への相談や、健康経営の文脈での導入提案が有効です。

37歳の卵子凍結：メリットとリスクの正直な分析

37歳での凍結は「ラストチャンスの一つ前」。38歳以降は採卵数のさらなる減少と染色体異常率の上昇により、凍結の費用対効果が急速に悪化する。37歳なら1〜2回の採卵で妊娠に必要な卵子数（10〜15個）を確保できる可能性がある。一方、採卵に失敗するリスクや、凍結しても妊娠に至らないリスクについても、主治医と率直に話し合うことが大切

37歳で卵子凍結するメリット

• 卵巣機能の低下が「急カーブ」に入る年齢
• 1回の採卵で得られる卵子数が減り、複数回の採卵が必要になることも
• ただし37歳の卵子は39〜40歳の卵子より確実に質が高い
• 「今年凍結するか、しないか」が将来を左右する決断になる

考慮すべきリスク・デメリット

• 経済的負担：凍結費用＋年間保管料のトータルコストを事前に計算
• 採卵に伴う身体的負担：排卵誘発剤の注射（10〜14日間）と採卵手術（30分程度）
• 卵巣過剰刺激症候群（OHSS）のリスク：軽症は5〜10%、重症は0.5〜2%の確率で発生
• 凍結卵子を使わない可能性：自然妊娠やパートナーの有無により不要になることも
• 妊娠が保証されるわけではない：凍結卵子からの出産率は100%ではない

37歳のキャリアと卵子凍結の両立戦略

37歳はキャリア15年目前後。経験と実績に基づく自信がある一方、「出産のチャンスを逃しているのでは」という焦りも。管理職や専門職として代えの利かないポジションにいる方にとって、卵子凍結は「辞めずに産める」将来への投資

通院スケジュールの実際

卵子凍結の通院は、仕事を辞める必要はありません。一般的なスケジュールは以下のとおりです。

1. 初診・検査（1回目）：血液検査、超音波検査、AMH検査 → 約1時間
2. 排卵誘発期間（月経3日目〜）：自己注射 + 2〜3日おきの超音波チェック（各30分程度）→ 約10〜14日間
3. 採卵日：半日〜1日の休み（午前中に手術、午後は安静）
4. 採卵後の経過観察：1〜2日後に1回通院

合計5〜7回の通院で、そのうち半日以上の休みが必要なのは採卵日の1日のみ。土日や夕方診療のクリニックを選べば、有給休暇の消化は最小限で済みます。

37歳での卵子凍結の費用シミュレーション

凍結費用：1回の採卵で40万円、2回で70〜80万円。十分な卵子数を確保するために2回の採卵が必要になるケースが増える。自治体助成（東京都なら20万円）を活用しても自己負担は50〜60万円程度。医療費控除で5〜10万円の税金還付も期待できる

費用の内訳

医療費控除の活用

卵子凍結の費用は確定申告の医療費控除の対象になる可能性があります。年間の医療費が10万円を超えた分が所得控除となり、年収に応じて税金の一部が還付されます。

• 年収400万円の場合：（40万円 − 10万円）× 20% ＝ 約6万円還付
• 年収600万円の場合：（40万円 − 10万円）× 30% ＝ 約9万円還付

専門医のアドバイス：37歳で卵子凍結すべきか

「37歳で卵子凍結を迷っている方は、正直に申し上げて迷う時間がありません。AMH検査を今週中にでも受けてください。検査結果を見てから判断しても遅くはありませんが、判断を先延ばしにするのは得策ではありません。37歳の卵子の質は、1年後の38歳とは明らかに違います」

AMH検査から始めよう

37歳の方がまず最初にすべきことは、AMH検査（抗ミュラー管ホルモン検査）です。この検査で卵巣に残っている卵子の数の目安がわかります。

• 検査費用：5,000〜10,000円程度（自費）
• 所要時間：採血のみ、約10分
• 結果：1〜2週間で判明
• 結果の見方：年齢相応のAMH値であれば標準的、低ければ卵巣年齢が実年齢より高い（卵子凍結を急ぐべき）

AMH検査は卵子凍結を決める前の「情報収集」として有用です。結果を見てから凍結するかどうかを判断しても遅くはありません。

よくある質問（FAQ）

37歳で卵子凍結するのは早すぎますか？遅すぎますか？

決して遅くはありません。37歳の卵子の質は、数年後の卵子よりも確実に高い状態です。「今からでも間に合うか」と悩む時間があれば、まずAMH検査を受けて現状を把握しましょう。

卵子は何個凍結すれば安心ですか？

一般的に、将来1人の出産を目指す場合は10〜15個の凍結卵子が推奨されます。37歳の場合、2〜3回の採卵が必要になる可能性があります。

凍結した卵子の妊娠率はどのくらいですか？

37歳で凍結した場合、凍結卵子1個あたりの出産率は約3〜5%です。つまり10個の凍結卵子があれば、出産に至る可能性はありますが、十分な卵子数の確保が重要です。

パートナーがいる場合は卵子凍結と胚凍結のどちらがいい？

パートナーがいて将来の結婚・出産が見えている場合、受精卵（胚）の凍結の方が妊娠成功率は高いです。ただし、パートナーとの関係性がまだ確定していない段階では、卵子のみの凍結が選択肢として柔軟性があります。

卵子凍結は痛いですか？

排卵誘発剤の自己注射は細い針を使用するため、痛みは軽微です。採卵手術は静脈麻酔下で行われるため、手術中に痛みを感じることはほぼありません。採卵後1〜2日は下腹部の張りや軽い痛みを感じることがありますが、通常は鎮痛剤で対応可能です。

37歳の卵巣機能：急速な変化に備える

37歳は卵巣機能の低下が加速する時期です。AMH値は個人差が大きく、0.5〜2.5ng/mLの幅があります。同年齢でも卵巣予備能に大きな差があるため、AMH検査で自分の状態を正確に把握することが最優先です。

この年齢帯では、染色体異常率が40〜60%に達しており、採取した卵子の半数近くに何らかの異常がある可能性があります。そのため、より多くの卵子を凍結しておく必要があり、2〜3回の採卵が必要になるケースも少なくありません。1回の採卵で得られる卵子数は5〜12個程度が目安ですが、AMH値が低い場合はさらに少なくなることもあります。

37歳は「先送りのコストが最も高い年齢帯」です。1年待つごとに卵子の質と量は確実に低下し、採卵効率は下がり、必要な費用は増加します。「来年にしよう」という判断が最もリスクの高い選択である年齢です。AMH検査を受け、結果に基づいて速やかに行動することが推奨されます。

37歳のキャリアと卵子凍結を両立するために

37歳はキャリアの充実期です。管理職やプロジェクトリーダーとして責任あるポジションにある方、専門職としてスキルを深めている方——「今、仕事から抜けられない」と感じる方が多い年齢です。しかし、卵子凍結にかかる時間は想像よりも短いです。排卵誘発期間の通院は朝の時間帯に設定でき、採卵日の当日だけ半日〜1日の休暇が必要です。合計で有給休暇1〜2日で凍結を完了できます。

凍結にかかる費用は37歳の年収水準であれば十分に捻出可能な範囲です。助成金（国の制度は35歳以下対象）と医療費控除を活用すれば、実質的な自己負担はさらに軽減できます。企業の福利厚生で卵子凍結を支援する企業も増えており、勤務先の人事部に確認してみましょう。

「キャリアに集中したいから妊娠・出産を先送りにしたい」——その気持ちは理解できますが、卵子の老化は待ってくれません。卵子凍結は「先送り」の罪悪感を軽減し、仕事に全力を注ぐための心理的な支えになります。実際に、凍結後に「仕事への集中力が上がった」「パートナー選びを焦らなくなった」と報告する方は非常に多いです。

37歳で凍結した後に考えるべきこと

凍結が完了したら、次に考えるべきは「いつ、どのように凍結卵子を使うか」です。凍結卵子を使用するのは、パートナーと妊娠を希望する時です。凍結卵子を融解し、顕微授精で受精卵を作成、胚盤胞に育った受精卵を子宮に移植します。融解から移植までの期間は約1ヶ月程度です。

凍結と並行して、パートナー探しや自然妊娠の試みも続けましょう。凍結は「先送りの免罪符」ではなく「最悪の場合のセーフティネット」です。自然妊娠できれば最も効率的で低コストな方法であることに変わりはありません。凍結したことで精神的に余裕ができ、パートナー選びにおいて焦りが減り、結果的により良い相手と出会えたという声も多く聞かれます。

保管中は毎年クリニックから更新確認の連絡があります。その際に自分のライフプランを見直す良い機会になります。「今年は凍結卵子を使う必要があるか」「パートナーとの関係はどうか」「経済的な準備は整っているか」——毎年これらの点を確認しながら、凍結卵子の使用時期を計画していきましょう。

37歳の卵子凍結費用と資金計画

37歳では複数回の採卵が必要になることが多く、総費用は80〜150万円程度を見込んでおく必要があります。1回の採卵で約40〜60万円（排卵誘発・採卵手術・凍結処理を含む）がかかり、2〜3回の採卵が標準的です。将来の融解・移植費用（1回あたり30〜50万円）も含めると、トータルで150〜250万円の計画が必要です。

こども家庭庁の助成金（最大20万円）は35歳以下が対象のため、37歳では利用できません。ただし、医療費控除は年齢制限なく使えます。年間の凍結費用が100万円の場合、10万円を超える90万円が控除対象となり、所得税率20%で約18万円、住民税10%で約9万円、合計約27万円が還付されます。確定申告を忘れずに行いましょう。

費用を分割する方法もあります。医療ローンを提供しているクリニックでは、12〜60回の分割払いが可能です。金利は年3〜8%程度で、月々の支払いを2〜5万円に抑えることができます。また、クレジットカード払いに対応しているクリニックも多く、ポイント還元を活用する方もいます。経済的なハードルが高いと感じる方は、まずAMH検査（5,000〜8,000円）だけでも受けて、自分の状況を把握することから始めてください。

37歳で卵子凍結を決断する際の心構え

37歳で卵子凍結を検討する方の多くが、「もっと早くやればよかった」という後悔と「今からでも間に合うのか」という不安を抱えています。結論から言えば、37歳でも卵子凍結は十分に意味があります。何もしないまま1年が過ぎれば、卵巣機能はさらに低下します。「今日が一番若い日」という事実は変わりません。

採卵の結果が期待通りでないこともあります。1回の採卵で3〜5個しか取れなかった、成熟卵が少なかった——そうした時に落ち込まないよう、事前に「期待値を低めに設定しておく」ことが大切です。1回で十分な数が取れなくても、複数回の採卵でトータルの個数を積み上げていけばよいのです。

クリニック選びでは、37歳の採卵実績が豊富なところを選びましょう。低AMHや高齢での採卵に強いクリニックは、刺激法の選択や培養技術において経験値が違います。初診の際には「私の年齢・AMH値での採卵実績はどのくらいですか」と直接質問してみてください。具体的な数字で答えてくれるクリニックは信頼できます。

37歳の卵子凍結で成功率を最大化するための戦略

37歳で卵子凍結の成功率を高めるためには、戦略的なアプローチが重要です。まず、採卵前の2〜3ヶ月間にコエンザイムQ10（CoQ10）、ビタミンD、DHEA（医師の処方が必要）などのサプリメントを摂取することで、卵子の質の改善が期待できるという研究があります。ただし、効果には個人差があるため、必ず担当医と相談した上で開始してください。

排卵誘発法の選択も成功率に影響します。37歳ではAMH値に応じた刺激法の調整が重要で、高刺激法（ロング法・アンタゴニスト法）と低刺激法（クロミフェン法・レトロゾール法）のどちらが適しているかは個人の卵巣機能によって異なります。AMH値が1.0ng/mL以上であれば高刺激法で多くの卵子を一度に採取する方法が効率的ですが、0.5ng/mL未満の場合は低刺激法で複数回に分けて採取する方が卵子の質を確保しやすいケースがあります。

採卵後の凍結方法は「ガラス化凍結法（Vitrification）」が標準です。この方法は従来の緩慢凍結法と比べて融解後の生存率が大幅に向上しており、37歳の卵子でも80〜85%の生存率が報告されています。クリニック選びでは、ガラス化凍結の実績が豊富で、融解後の生存率データを公表しているところを選ぶことが重要です。技術力の差が結果に直結する年齢帯だからこそ、クリニック選びを妥協しないでください。

37歳の凍結後に活用すべき最新技術

凍結卵子を将来使用する際に、着床前遺伝学的検査（PGT-A）の併用を検討してください。37歳の卵子は染色体異常率が40〜60%と高いため、PGT-Aで正常胚を選別してから移植することで、流産率を大幅に低下させ、1回あたりの着床率を向上させることができます。PGT-Aの追加費用は1回あたり約10〜15万円ですが、不成功な移植を繰り返すコストと精神的負担を考えると、結果的には経済的な選択になります。

また、凍結卵子の融解・受精・培養の技術は年々進歩しています。タイムラプスインキュベーターによる24時間の胚観察、AIを活用した胚の品質評価、子宮内膜の着床窓検査（ERA検査）など、新しい技術が次々と臨床応用されています。37歳で凍結した卵子を数年後に使用する際には、今よりもさらに進んだ技術が利用できる可能性が高く、成功率の向上が期待できます。

まとめ：37歳の卵子凍結は「未来の自分への投資」

37歳は37歳はキャリア15年目前後。経験と実績に基づく自信がある一方、「出産のチャンスを逃しているのでは」…という時期です。卵子凍結は、今のキャリアや生活を犠牲にすることなく、将来の妊娠の可能性を残す手段です。

• 37歳の卵巣機能：AMH 0.8〜1.8ng/ml程度、採卵数 5〜9個、染色体異常率 約38〜42%
• 利用可能な助成：東京都等の自治体助成（39歳まで）＋企業の福利厚生
• まず最初の一歩：AMH検査（5,000〜10,000円、採血のみ10分）で卵巣年齢を確認

まずはAMH検査から始めてみませんか？

卵子凍結について不安や疑問がある方は、お気軽にご相談ください。

※この記事は2026年5月時点の情報に基づいています。最新の助成制度は各自治体の公式サイトでご確認ください。