不妊治療と仕事を両立するには｜通院予定と職場への伝え方を整理する

職場に渡すメモは、治療の説明より勤務調整を中心に

伝える文面の例です。

継続的な通院が必要で、診察後に次の日程が決まることがあります。日程が分かり次第、○○へ連絡します。始業時刻の変更か半日休暇を利用できるか相談したいです。業務は○○へ引き継ぎます。治療内容の共有は、手続きに必要な方まででお願いします。

これをそのまま使う必要はありません。必要な調整、連絡先、仕事の引継ぎ、情報を共有してよい範囲の4点を、自分の職場に合わせて書き換えてください。

初診で「仕事の都合」を具体的に伝えます

出勤前に受診できる曜日、休みを取りにくい期間、急な変更に対応できる範囲を伝えます。「忙しい」だけでなく「平日は18時以降なら可能」「前日までに分かれば半日休める」と説明すると、相談が具体的になります。

施設が夜間や土日に開いていても、採血、採卵、人工授精などを同じ時間帯に行うとは限りません。受けたい治療の受付時間と予約条件を確認してください。

職場には、必要な調整から伝えます

治療の詳細を全員に話す必要はありません。誰に何を共有するか、情報をどこまで広げてよいかを決めたうえで、必要な勤務調整を相談します。

例えば「通院日が直前に決まることがあります。月に何日と固定はできませんが、分かった時点で連絡します。半日単位の休暇や始業時刻の調整が可能か相談したいです」と、相手が検討できる内容にします。

使える制度を先に確認します

有給休暇、時間単位の休暇、フレックスタイム、在宅勤務、独自の治療休暇などは勤務先によって異なります。厚生労働省は、両立のためのハンドブックや不妊治療連絡カードを公開しています。厚生労働省：不妊治療と仕事の両立

連絡カードを使いたい場合は、医療機関と職場に使用方法を確認します。カードがあれば、希望する制度を必ず使えるという意味ではありません。

通院の負担を二人で分担します

予約、結果の整理、書類の申請、交通手段の確認など、本人でなければできない診療以外にも作業があります。片方がすべて管理しているなら、具体的な担当を決めましょう。

今月の予定表には、確定した日と変更し得る日を分けて記載します。予定変更を何度も説明する負担がある場合は、連絡先や方法を職場と一本化できるか相談してください。

続けられないと感じたら、選択肢を並べます

すぐに退職だけを結論にせず、勤務調整、治療時期の相談、休暇や休職など、自分に使える選択肢を確認します。体調や気持ちの負担も担当医へ伝え、次の周期の進め方を話し合ってください。

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