流産後に受けるべき検査｜不育症スクリーニング

流産後に受けるべき検査について、何をいつ受ければよいか迷っていませんか？この記事では、流産後の不育症スクリーニング検査の内容・流れ・費用・結果の見方まで解説します。情報取得日：2026年5月2日。

この記事のポイント

• 2回以上の流産（反復流産）または3回以上（習慣流産）で不育症スクリーニングが推奨される
• 検査内容は染色体・血液凝固・内分泌・免疫・子宮形態の5カテゴリが中心
• 保険適用と自費検査が混在しており、費用は数万円〜十数万円の幅がある
• 結果によっては治療・管理法の選択肢が広がるため、早期受診が有効

流産後に検査を受けるタイミング

1回の流産後は、多くの場合、染色体の偶発的異常が原因であることが多く、特別な検査なく次の妊娠に進む方も少なくありません。一方、2回以上の流産（反復流産）または3回以上の流産（習慣流産・不育症）が続く場合は、原因を調べる検査が日本産科婦人科学会等のガイドラインでも推奨されています。

最初の流産後でも「心配なので調べたい」「高齢妊娠でリスクを把握したい」という場合は、担当医に相談することで検査を受けられる場合があります。検査を受けるタイミングは、流産の処置が完了し次の月経が来た後が一般的ですが、担当医の指示に従ってください。

不育症スクリーニング検査の主な内容

上記以外にも、クリニックによって独自の追加検査が含まれることがあります。検査の範囲と費用は事前に確認することをお勧めします。

各検査の流れと所要時間

不育症スクリーニングは一般的に複数回の受診が必要です。血液検査は1回の採血で複数の項目を調べられることが多く、採血自体は15〜30分程度で終わります。結果が出るまでは検査項目によって1週間〜数週間かかることがあります。

子宮形態検査（超音波・子宮卵管造影）は月経周期に合わせたタイミングで行うことが多く、1〜2周期かけて実施されます。夫婦での染色体検査が必要な場合は、パートナーの来院が必要になることもあります。

費用の目安

不育症スクリーニングの費用は、実施する検査の範囲によって大きく異なります。保険適用の検査のみであれば3割負担で数千円〜1万円台に収まることもありますが、自費の免疫検査等を含めると5万〜15万円程度になることもあります。

2022年の不妊治療保険適用拡大以降、一部の不育症関連検査も保険の対象が広がっています。最新の保険適用状況は担当医や受診するクリニックに確認することをお勧めします。

検査結果の見方と次のステップ

検査で異常が見つかった場合、原因に応じた治療・管理法が提案されます。例えば抗リン脂質抗体症候群が確認されればアスピリン・ヘパリン療法、甲状腺機能低下症が見つかれば甲状腺ホルモン補充、子宮形態異常があれば手術的治療が検討されます。

一方、すべての検査で異常が見つからない場合でも（原因不明不育症）、テンダーラビングケア（TLC）と呼ばれる精神的サポートと厳重管理のみで妊娠継続率が改善するとする報告もあります。検査結果が出たら担当医とじっくり話し合い、次のステップを決めることが重要です。

よくある質問

Q1. 1回の流産でも不育症の検査を受けられますか？

A. 受けることは可能です。ただし保険適用の条件は「2回以上の流産」が目安となる場合が多く、1回目の流産後は自費となるケースもあります。担当医に相談してください。

Q2. 不育症スクリーニングはどこで受けられますか？

A. 産婦人科・不妊治療クリニックで受けられます。不育症を専門とするクリニックや大学病院では、より詳細な検査が可能な場合があります。

Q3. パートナーも検査を受ける必要がありますか？

A. 夫婦染色体検査が必要な場合はパートナーの来院が求められます。それ以外の検査は原則として女性側のみで受けることが多いです。

Q4. 検査で異常がなかった場合、次の妊娠はどうなりますか？

A. 原因不明の場合でも、適切な管理のもとで妊娠継続できるケースは少なくありません。担当医と次の妊娠に向けた管理方針を相談してください。

Q5. 流産後の検査に時間がかかると、次の妊娠が遅れますか？

A. スクリーニングは通常1〜2ヶ月で概ね完了します。この期間は体の回復とも重なるため、検査と回復を並行して進めることができます。

まとめ

流産後の検査は、反復・習慣流産のリスクを把握し、次の妊娠に向けた対策を講じるための重要なステップです。検査で原因が見つかれば対処法の選択肢が広がり、原因不明の場合でも適切な管理で妊娠継続をサポートできる可能性があります。一人で悩まず、まず担当医に相談することが大切です。

※本記事の情報は2026年5月時点のものです。最新情報は公式サイトでご確認ください。また、本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の医療アドバイスではありません。