妊娠中期の流産は、原因や経過によっては管理や治療を検討できますが、すべてを防げるわけではありません。「気をつければ防げた」「安静が足りなかった」と、自分を責める必要はありません。前の妊娠で起きたことや、今の症状に合わせた診療計画を産婦人科と相談しましょう。
出血、繰り返す腹痛・張り、水っぽいものが流れる、発熱、悪臭のあるおりものがある場合は、次の健診を待たず受診先へ連絡してください。強い痛み、大量の出血、失神などは救急受診が必要です。「10〜15分間隔になるまで」「38度になるまで」と一律に待つものではありません。
日本の流産の定義と、予防を考える前提
日本では、妊娠22週未満に妊娠が終了することを流産といいます。海外の患者向け資料には23週までを流産とするなど異なる区分があるため、数字をそのまま国内の定義に使いません。ここでは主に妊娠12週以降、22週未満の時期について説明します。厚生労働省：流産・切迫流産の定義
子宮頸管の変化、感染、子宮の形など、検討する要因は一つではありません。妊娠週数だけで原因を決めたり、「中期は母体側が原因」と本人の責任につなげたりはできません。診察や過去の記録から、次の管理に役立つ情報を確認します。
過去の経過は、妊娠前や初期から相談できます
| 伝えておきたいこと | 診療で確認すること |
|---|---|
| 中期の流産や早産の経験 | 起きた週数、腹痛・出血・破水の順序、当時の診断や検査、治療の内容 |
| 子宮頸部の手術、以前の頸管縫縮術 | 手術記録と次の妊娠で必要な観察・治療。全員に同じ処置が必要とは限らない |
| 現在の出血・張り・水っぽいおりもの | 健診間隔とは別に、今すぐ評価が必要か。時間外の連絡先 |
| 仕事や日常生活で心配な負担 | 今の状態に必要な生活・就業上の調整と、その見直し時期 |
以前の流産や早産があれば、回数を満たすまで待たず相談できます。早産の経験を、そのまま流産の回数として数えるわけではありません。紹介状や手術記録が用意できるかも、受診先に聞いてください。
子宮頸管の長さだけで、全員の治療は決まりません
子宮頸管が早く短くなったり開いたりすることが、遅い時期の流産や早産に関係する場合があります。必要に応じて経腟超音波などで評価しますが、長さ一つだけではなく、過去の妊娠経過、今の週数、単胎か多胎か、開きや症状の有無も含めて判断します。
たとえば米国SMFMの「早産既往のない人の短い頸管」の勧告も、単胎・無症状・診断時期などの条件ごとに治療を分けています。短いだけで全員に頸管縫縮術を勧めるものではなく、多胎にも同じ治療を一律に広げません。
海外の数値を家庭での診断や国内全員の治療基準には使わないでください。SMFM：既往のない人の短い子宮頸管の管理（2024）
頸管縫縮術は、利益と不利益を個別に比べます
頸管縫縮術は、子宮頸部に糸をかけて閉じる処置です。過去の経過や今回の所見から、適した人に検討します。前回流産した人全員が妊娠12〜14週に受ける、という決まりではありません。
RCOGは、感染の兆候、出血、子宮収縮、破水などがあると縫縮術を勧められない場合があると説明しています。処置を受けても流産や早産を完全には防げません。自分が対象か、期待する効果、処置のリスク、ほかの選択肢と観察方法を相談します。RCOG：頸管縫縮術を検討する条件と術後の注意
ホルモン治療は、残った薬で始めません
海外では、条件を満たす短い頸管の人にプロゲステロンの腟剤を検討する勧告があります。ただし、すべての妊婦の流産予防に使うという意味ではありません。国内の承認された効能や保険の扱いは、製品や使う目的ごとに確認が必要です。
今回確認した国内のウトロゲスタン腟用カプセルの添付文書では、効能は「生殖補助医療における黄体補充」です。この製品の記載を、中期流産予防への国内承認と読み替えることはできません。
ほかの製品も含め、処方医に適応と選択理由を確認し、以前の不妊治療薬を自己判断で再使用・増量・中止しないでください。PMDA：ウトロゲスタン添付文書、2025年4月改訂・1頁
一律の寝たきりと、必要な生活調整は分けます
SMFMは、短い頸管などを理由に早産予防として一律に活動を制限することを勧めていません。身体的・心理社会的な不利益もあるためです。「横になっていれば必ず防げる」という説明はできません。SMFM：妊娠中の活動制限（2020、2025再確認）
一方、今の症状や診断によっては休業・負担軽減などの指示が必要です。安静の要否や範囲、仕事・運動・性交渉をどうするかは担当医へ具体的に確認し、指示がある人が自己判断で解除することも避けてください。
就業上の配慮は母健連絡カードなどを使って相談できます。厚生労働省の上記案内も、症状に応じ医師等の指示を優先しています。
つらさへの支援と、次の妊娠の相談
流産後の悲しさは、妊娠週数やほかの人の経験と比べられるものではありません。眠れない、日常生活が難しい、話を聞いてほしいときは、決まった日数を待たず産婦人科やかかりつけ医へ支援を求められます。
次の妊娠まで全員が一律に6か月待つという案内はしません。今回の経過確認、治療や検査の予定、体と気持ちの準備を踏まえて相談します。中期の流産を経験した場合は、妊娠前や次の妊娠の初期から、前回の記録に基づく管理計画を立てることが役立ちます。
Cambridge University Hospitals：流産後の支援と次の妊娠
出典と確認日
2026年10月26〜27日に厚生労働省、RCOG、SMFMの採用節と、PMDA添付文書3頁中1頁を本文・画像で確認しました。海外の推奨と国内製品の効能を区別しています。本記事の個別の医師監修はありません。
この記事を書いた人
EggLink編集部
医療・婦人科専門メディア
公的機関や医学会などの情報をもとに、女性の健康と医療の選択に役立つ情報を整理しています。