妊孕性温存治療の費用｜がん患者向け助成制度

不妊治療を進める上で、妊孕性温存治療の費用に関する情報は欠かせません。この記事では、妊孕性温存治療の費用について、具体的な数字や制度を交えながら詳しく解説します。

この記事のポイント

• 妊孕性温存治療の費用の具体的な内容と費用目安
• 活用できる制度・サービスの一覧
• 費用を抑えるための実践的なポイント

妊孕性温存治療の費用の概要

妊孕性温存治療は、がん治療等により生殖機能が低下する恐れがある方が、治療前に卵子・精子・胚を凍結保存する治療です。2021年度から公的な助成制度が設けられています。

妊孕性温存治療の費用

卵子凍結の場合、採卵・凍結で20万〜40万円、年間の保存費用が2万〜5万円が目安です。精子凍結はこれより安価で、1回5万〜10万円程度です。

がん患者向けの妊孕性温存助成制度

「小児・AYA世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業」により、43歳未満のがん患者等は妊孕性温存治療費の助成が受けられます。

助成金の対象条件と金額

助成対象は原則43歳未満で、がん治療等により妊孕性が低下する恐れがあると主治医が認めた方です。助成額は卵子凍結で上限20万円程度（自治体により異なる）。

申請手続きの流れ

主治医の「妊孕性温存治療の必要性に関する意見書」を取得し、指定の申請書類とともに居住地の自治体に提出します。

長期保存の費用と出口戦略

凍結保存は毎年更新が必要で、10年間保存すると保管料だけで20万〜50万円になります。将来の使用計画を含めた長期的な費用シミュレーションが重要です。

よくある質問

不妊治療は保険適用されますか？

はい、2022年4月から体外受精・顕微授精を含む主要な不妊治療が保険適用されています。ただし、女性の年齢が治療開始時に43歳未満であること、胚移植の回数に上限があること等の条件があります。

不妊治療にかかる費用の総額はいくらですか？

治療法や期間によって大きく異なります。タイミング法のみなら年間数万円ですが、体外受精を複数回行う場合は保険適用後でも年間50万〜100万円以上かかることがあります。高額療養費制度を利用すれば月額の上限が設定されます。

高額療養費制度はどうすれば使えますか？

加入している健康保険の窓口で「限度額適用認定証」を事前に取得しておくと、医療機関での支払いが上限額に抑えられます。マイナ保険証対応の医療機関では認定証なしでも適用される場合があります。

助成金と医療費控除は併用できますか？

はい、併用可能です。ただし、医療費控除の計算では助成金を受けた金額を医療費から差し引く必要があります。助成金は非課税所得のため、所得税はかかりません。

不妊治療の費用について相談できる場所はありますか？

各都道府県に設置されている不妊専門相談センターで無料相談が可能です。費用面の相談だけでなく、治療全般に関する相談にも対応しています。また、通院中のクリニックの医療相談窓口でも費用に関する相談ができます。

まとめ

妊孕性温存治療の費用について、主要なポイントを解説しました。不妊治療は経済的な負担が大きくなりがちですが、保険適用・高額療養費制度・助成金・医療費控除を組み合わせることで、実質的な負担を軽減できます。まずは現在利用できる制度を確認し、計画的に治療を進めていきましょう。

次のステップ

不妊治療の費用や制度について相談したい方は、お近くの不妊専門相談センターまたは通院中のクリニックの相談窓口にお問い合わせください。Women's Doctorでは、不妊治療に関する最新情報を発信しています。

※この記事の情報は2026年5月時点のものです。費用・制度の内容は変更される場合があります。最新情報は各公式サイトをご確認ください。