不妊検査の費用まとめ｜項目別料金一覧

不妊治療を始める前に行う「不妊検査」は、2022年4月以降、多くの項目で保険適用となりました（情報取得日：2026年5月2日）。「何の検査があるのか」「いくらかかるのか」を事前に把握しておくことで、初診時に驚かずに済みます。女性・男性それぞれの検査項目と費用の目安を一覧でまとめます。

この記事のポイント

• 女性・男性の不妊検査項目と保険適用後の費用目安を一覧化
• 初診から検査完了までの標準的なスケジュールを解説
• 保険適用外になる検査（AMH・子宮内フローラなど）の費用も整理
• 検査費用の医療費控除への組み込み方を説明

不妊検査の費用総額：初回検査でいくらかかるか

女性の初回不妊検査（血液検査・超音波・子宮卵管造影など基本セット）は、保険適用後の3割負担で合計1〜3万円程度が目安です。男性の精液検査は1,000〜3,000円程度です。夫婦2人で初回検査を受ける場合は合計2〜5万円程度を想定しておくと安心です。

子宮卵管造影は月経5〜10日目に行う必要があり、初診時には実施できません。基本セットを受けた後、次の月経周期に合わせてスケジュールを組みます。

女性の不妊検査：項目別の費用詳細

女性の不妊検査は月経周期に合わせて複数の外来で実施されます。主な検査項目とその費用目安は以下の通りです。一度にすべてを実施するのではなく、周期に応じて段階的に行います。

子宮卵管造影（HSG）は費用がやや高めですが、卵管閉塞の有無を確認するために欠かせない検査です。造影剤を子宮から注入するため、軽度の痛みを感じる方が多いです。クリニックによっては事前に痛み止めを処方してくれる場合があります。

男性の不妊検査：精液検査と追加項目の費用

男性不妊の原因は不妊カップルの約半数に関係するとされており、精液検査は不妊治療の出発点として重要です。費用も比較的安く、体への負担も少ないため、早期に受けることを推奨します。

精液検査の結果は当日または数日後に出ることが多いです。WHO基準（精子濃度・運動率・正常形態率の下限値）を下回る場合は、男性不妊専門の泌尿器科への受診を勧められることがあります。

保険適用外の検査：知っておくべき自費項目

以下の検査は保険の対象外となるか、条件付き適用のため実質自費になるケースが多い項目です。費用の見積もり時に担当医に確認してください。

• AMH（抗ミュラー管ホルモン）：卵巣年齢の指標として広く用いられるが、保険算定は特定条件に限定。自費で3,000〜8,000円程度
• 子宮内フローラ検査（EMMA/ALICE）：先進医療として実施。費用8〜16万円
• ERA検査：着床ウィンドウの特定。費用7〜15万円
• 精子DNA断片化検査：国内では先進医療未認定のため全額自費（1〜3万円）

検査から治療開始までのスケジュールと費用の流れ

初診から治療開始まで、通常2〜3か月程度かかります。その間の検査費用の合計は、保険適用後で2〜5万円程度が一般的な目安です。月経周期に沿って段階的に検査を進めます。

• 1か月目：初診・血液検査・超音波・感染症検査（1〜2万円）
• 2か月目：子宮卵管造影・排卵確認・フーナーテスト（1〜2万円）
• 3か月目：検査結果に基づく治療方針の決定・治療開始

検査結果によっては、追加検査（腹腔鏡検査・子宮鏡検査など）を勧められることがあります。これらは日帰り手術や1〜2泊の入院が必要になる場合もあり、費用は3〜15万円程度（保険適用）です。

不妊検査の費用を抑えるポイント

検査費用を無駄なく活用するための実践的なポイントを整理します。

• まず精液検査から：費用が低く結果が早く出る男性の精液検査を優先することで、男性因子が明確な場合に女性側の侵襲的な検査を省ける場合があります
• 限度額適用認定証の準備：子宮卵管造影や子宮鏡検査など費用の高い検査月に活用
• 医療費控除の申告：年間10万円以上の医療費は確定申告で還付対象。検査費・治療費・交通費を記録
• クリニック選びの際に費用を確認：同じ検査でも施設によって費用が異なるため、初診時に見積もりを確認

よくある質問（FAQ）

Q1. 不妊検査は何歳からでも受けられますか？
年齢制限はありません。ただし卵巣年齢（AMH値）は年齢とともに低下するため、「妊娠を考え始めたら早めに検査」を推奨する医師が多いです。特に35歳以上は早めの受診をお勧めします。

Q2. 子宮卵管造影は痛いですか？
個人差がありますが、造影剤を注入する際に生理痛に似た痛みを感じる方が多いです。事前に鎮痛剤を処方してもらえるクリニックもあります。術後は当日中に痛みが落ち着く方がほとんどです。

Q3. 夫婦で同日に検査できますか？
多くのクリニックで可能です。男性の精液検査は採精して持参するか、クリニックで採精室を利用する方法があります。同日に受けると検査スケジュールが効率的に進みます。

Q4. 検査だけ受けて治療しないことはできますか？
もちろんです。まず検査だけ受けて自分たちの状況を把握することは、正しい判断をするためにも重要です。検査結果を持って別のクリニックでセカンドオピニオンを受けることも可能です。

Q5. 不妊検査の費用は医療費控除に含められますか？
はい。不妊検査・治療の費用は医療費控除の対象です。交通費（公共交通機関利用分）も含めて計上できます。年間で医療費合計が10万円（または所得の5%）を超えた場合に申告できます。

まとめ

不妊検査は2022年4月の改定により多くの項目が保険適用となりました。女性の基本検査セットは3割負担で1〜3万円、男性の精液検査は1,000〜3,000円程度が目安です。検査のスケジュールは月経周期に合わせて2〜3か月かかるため、受診を考えているなら早めに動き始めることが重要です。

AMHや先進医療の検査は自費になる場合が多いため、初診時に費用の見積もりを確認しておきましょう。医療費控除や高額療養費制度も活用し、費用負担を抑えながら治療を進めてください。

【免責事項】本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の医療行為を推奨するものではありません。費用はクリニックや地域によって異なります。治療の判断は必ず担当医とご相談ください。情報取得日：2026年5月2日。