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30代の不妊治療費用モデルケース|年齢別シミュレーション

2026/4/22

30代の不妊治療費用モデルケース|年齢別シミュレーション

「30代で不妊治療を始めると、トータルでいくらかかるの?」——外来でもっとも多く受ける質問のひとつです。2022年の保険適用拡大で費用環境は大きく変わりましたが、「結局いくら用意すればいいか」は年齢・治療ステップ・クリニックによって異なります。この記事では30代前半・後半のモデルケースと年齢別シミュレーションを、実際の保険点数をもとに解説します。

このページでわかること

・30代前半・後半の治療費モデルケース(タイミング法〜体外受精)

・保険適用後の自己負担額の目安

・高額療養費制度・医療費控除の活用で費用を抑える方法

・助成金(都道府県・市区町村)の活用ポイント

30代前半(30〜34歳)の不妊治療費モデルケース

30代前半は保険適用の恩恵をもっとも受けやすい年代です。タイミング法なら月1〜3万円、体外受精でも1周期の自己負担は5〜15万円(3割負担)が目安。1〜2年の治療で妊娠に至るモデルケースでは総額30〜80万円が現実的な数字です。

タイミング法(3〜6ヶ月)の費用内訳

項目

費用(3割負担)

初診・基本検査セット

1〜3万円

月次通院費(超音波×2〜4回)

6,000〜1万5,000円

排卵誘発剤(内服)

1,000〜3,000円/月

3ヶ月合計目安

3〜8万円

人工授精(IUI)3〜6回の費用内訳

項目

費用(3割負担)

人工授精1回(手技料)

約5,460円(保険点数1,820点)

排卵確認・超音波

2,000〜4,000円

薬剤費(排卵誘発)

2,000〜8,000円

6回合計目安

10〜20万円

体外受精(IVF)〜顕微授精(ICSI)1周期の費用

治療内容

保険点数

3割負担目安

採卵術

6,000〜9,600点

1万8,000〜2万9,000円

体外受精(IVF)

4,600点

約1万4,000円

顕微授精(ICSI)

5,000点

約1万5,000円

胚移植

3,000点(新鮮胚)

約9,000円

薬剤費(排卵誘発〜黄体補充)

自費含む

3〜8万円

1周期合計目安

5〜15万円

30代後半(35〜39歳)の不妊治療費モデルケース

35歳以降は妊娠率が下がるためステップアップが早まります。体外受精を複数回実施するケースが増え、総額100〜300万円に達することも珍しくありません。高額療養費制度を活用すれば月の自己負担に上限が設けられます。

35〜37歳のモデルケース

治療ステップ

回数

費用目安

タイミング法

3ヶ月

5〜8万円

人工授精

3〜4回

10〜15万円

体外受精

2〜3周期

30〜60万円

胚凍結保存(自費)

1年

3〜5万円

合計

50〜90万円

38〜39歳のモデルケース

治療ステップ

回数

費用目安

体外受精〜ICSI

3〜5周期

60〜120万円

PGT-A(着床前検査、自費)

1〜2回

20〜50万円

胚凍結保存(自費)

2年

6〜10万円

合計

90〜180万円

費用を抑える3つの制度

高額療養費制度・医療費控除・自治体助成金を組み合わせると、実質負担を大きく圧縮できます。制度ごとの上限額と手続き方法を把握しておきましょう。

高額療養費制度:月の上限額

年収目安

月の自己負担上限(70歳未満)

〜370万円

57,600円

370〜770万円

80,100円+(超過分×1%)

770〜1,160万円

167,400円+(超過分×1%)

1,160万円〜

252,600円+(超過分×1%)

医療費控除

年間医療費合計が10万円(または所得の5%)を超えた部分が所得控除されます。保険診療・自費診療問わず対象。交通費(公共交通機関のみ)も含められます。確定申告または還付申告で手続きします。

自治体独自の助成金

東京都・各市区町村が保険適用外(自費)診療に独自助成を実施している場合があります。居住する自治体の窓口か公式サイトで最新情報を確認してください。国の特定不妊治療助成(旧制度)は2022年3月で終了しています。

保険適用回数制限と年齢の関係

保険適用には回数制限があります。40歳未満は通算6回、40〜42歳は通算3回まで。43歳以上は保険適用外となります。30代後半での治療開始は、この制限を意識した計画が重要です。

年齢

保険適用回数上限

40歳未満

6回

40〜42歳

3回

43歳以上

0回(全額自費)

30代の治療費年間シミュレーション(まとめ)

年齢

主な治療ステップ

年間費用目安

30〜32歳

タイミング法→人工授精

10〜25万円

33〜34歳

人工授精→体外受精1〜2周期

20〜50万円

35〜37歳

体外受精2〜3周期

40〜90万円

38〜39歳

体外受精3〜5周期+PGT-A

70〜200万円

よくある質問(FAQ)

Q. 不妊検査にかかる費用はいくらですか?

A. 基本的な不妊検査(血液検査・超音波・精液検査)は保険適用で、自己負担は1〜3万円程度が目安です。卵管造影検査は別途5,000〜1万5,000円(3割負担)程度かかります。

Q. 体外受精1周期に最低いくら必要ですか?

A. 保険適用の体外受精1周期は5〜15万円が目安です。検査・通院費、薬代、胚凍結保存費(自費)を含めると、20〜30万円用意しておくと安心です。

Q. 高額療養費制度はいつ申請できますか?

A. 治療を受けた月の翌月から2年以内に遡って申請できます。事前に「限度額適用認定証」を取得しておくと、窓口支払いを上限額に抑えられます。

Q. 妻39歳の場合、保険適用は何回使えますか?

A. 保険適用の回数制限は妻(女性側)の年齢で判定されます。39歳なら最大6回(40歳未満)ですが、治療中に40歳の誕生日を迎えると残り回数が3回制限に切り替わります。

Q. 医療費控除の還付額の目安を教えてください。

A. 年収600万円(所得税率20%)で年間医療費50万円の場合、控除額は40万円、所得税還付は約8万円、住民税分を含めると約12万円の節税になります。

Q. 自治体の助成金と医療費控除は両方使えますか?

A. 両方利用できます。ただし医療費控除では、受け取った助成金額を医療費から差し引いて申告する必要があります。

まとめ

30代の不妊治療費は治療ステップと年齢によって大きく異なります。30代前半でタイミング法・人工授精から始める場合は年間10〜25万円程度、体外受精を複数周期実施しても高額療養費制度で月8万円程度に抑えられます。30代後半では総額100〜200万円を超えるケースもあるため、早めに費用計画を立て制度を最大限活用することが重要です。まずは婦人科での基本検査から実際の費用感を把握するところから動いてみましょう。

不妊治療の費用や治療計画についてご不明な点は、専門の産婦人科医にご相談ください。費用シミュレーションは個人の状況によって大きく変わるため、実際の診察でご確認することをおすすめします。

※本記事の費用は2024年4月時点の保険点数に基づく目安です。診療報酬改定や治療内容により変動します。医療費の詳細は必ず受診するクリニックにご確認ください。本記事は医療アドバイスの代替となるものではありません。

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この記事を書いた人

EggLink編集部

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公開:2026/4/22更新:2026/5/2