不育症治療の費用｜検査から治療までの総額

不妊治療を進める上で、不育症治療の費用に関する情報は欠かせません。この記事では、不育症治療の費用について、具体的な数字や制度を交えながら詳しく解説します。

この記事のポイント

• 不育症治療の費用の具体的な内容と費用目安
• 活用できる制度・サービスの一覧
• 費用を抑えるための実践的なポイント

不育症治療の費用の概要

不育症の検査・治療にかかる費用は、保険適用のものと自費のものがあり、総額で10万〜50万円程度が目安です。2021年度からは不育症検査の助成制度も始まっています。

不育症の検査費用一覧

血液検査を中心とした不育症のスクリーニング検査は、保険適用で自己負担1万〜3万円程度です。一部の特殊検査は自費になります。

不育症の治療費用｜ヘパリン・アスピリン療法

不育症の代表的な治療であるヘパリン自己注射は、保険適用で月額約1万〜2万円の自己負担が目安です。妊娠初期から出産前まで継続するため、総額は10万〜20万円程度になります。

不育症検査・治療の助成制度

厚生労働省の「不育症検査費用助成事業」により、先進医療として認定された不育症検査の費用が一部助成されます。自治体によっては独自の上乗せ助成もあります。

保険適用と自費の境界線

抗リン脂質抗体検査やヘパリン療法は保険適用ですが、NK細胞活性検査やイントラリピッド療法など一部の検査・治療は自費となります。

不育症治療の費用を抑えるポイント

高額療養費制度、不育症検査助成、医療費控除の3つを組み合わせて活用しましょう。特にヘパリン注射が長期間に及ぶ場合、多数回該当で自己負担がさらに下がります。

よくある質問

不妊治療は保険適用されますか？

はい、2022年4月から体外受精・顕微授精を含む主要な不妊治療が保険適用されています。ただし、女性の年齢が治療開始時に43歳未満であること、胚移植の回数に上限があること等の条件があります。

不妊治療にかかる費用の総額はいくらですか？

治療法や期間によって大きく異なります。タイミング法のみなら年間数万円ですが、体外受精を複数回行う場合は保険適用後でも年間50万〜100万円以上かかることがあります。高額療養費制度を利用すれば月額の上限が設定されます。

高額療養費制度はどうすれば使えますか？

加入している健康保険の窓口で「限度額適用認定証」を事前に取得しておくと、医療機関での支払いが上限額に抑えられます。マイナ保険証対応の医療機関では認定証なしでも適用される場合があります。

助成金と医療費控除は併用できますか？

はい、併用可能です。ただし、医療費控除の計算では助成金を受けた金額を医療費から差し引く必要があります。助成金は非課税所得のため、所得税はかかりません。

不妊治療の費用について相談できる場所はありますか？

各都道府県に設置されている不妊専門相談センターで無料相談が可能です。費用面の相談だけでなく、治療全般に関する相談にも対応しています。また、通院中のクリニックの医療相談窓口でも費用に関する相談ができます。

まとめ

不育症治療の費用について、主要なポイントを解説しました。不妊治療は経済的な負担が大きくなりがちですが、保険適用・高額療養費制度・助成金・医療費控除を組み合わせることで、実質的な負担を軽減できます。まずは現在利用できる制度を確認し、計画的に治療を進めていきましょう。

次のステップ

不妊治療の費用や制度について相談したい方は、お近くの不妊専門相談センターまたは通院中のクリニックの相談窓口にお問い合わせください。Women's Doctorでは、不妊治療に関する最新情報を発信しています。

※この記事の情報は2026年5月時点のものです。費用・制度の内容は変更される場合があります。最新情報は各公式サイトをご確認ください。