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不妊検査の費用まとめ|保険適用と自費の一覧

2026/4/19

不妊検査の費用まとめ|保険適用と自費の一覧

不妊検査の費用 — ズバリいくらかかる?

不妊検査にかかる費用の総額は、保険適用の場合で1万〜5万円程度が目安です。2022年4月の保険適用拡充により、基本的な検査の多くが3割負担で受けられるようになりました。ただし、AMH検査や一部の精密検査は自費となる場合があります。

検査費用の内訳一覧

女性の検査費用(保険3割負担)

検査項目

保険適用

費用目安(3割負担)

初診料・再診料

840〜2,820円

経腟超音波検査

1,590円/回

ホルモン採血(FSH・LH・E2・PRL・TSH)

2,000〜5,000円

AMH検査

△(不妊症診断済みの場合)

保険:500〜1,500円 自費:5,000〜1万5,000円

子宮卵管造影検査(HSG)

5,000〜1万5,000円

フーナーテスト

1,500〜3,000円

頸管粘液検査

500〜1,500円

女性の基本検査合計(保険3割):約1万5,000〜4万円

男性の検査費用

検査項目

保険適用

費用目安

精液検査

564〜3,000円(3割負担)

ホルモン採血(FSH・LH・テストステロン)

○(異常疑いの場合)

2,000〜5,000円

陰嚢超音波検査(精索静脈瘤)

1,590〜3,000円

精密検査の費用(追加検査)

基本検査で原因が特定できない場合や、体外受精を繰り返しても着床しない場合に追加する検査です。ほとんどが自費になります。

検査名

費用目安(自費)

子宮鏡検査

2,400〜8,000円(保険3割)

腹腔鏡検査

入院込みで6万〜15万円(保険3割)

ERA着床能検査

15万〜20万円

EMMA/ALICE(子宮内膜細菌叢)

8万〜15万円

TRIO(ERA+EMMA+ALICE)

25万〜35万円

PGT-A(着床前染色体検査)

5万〜10万円/個

CD138染色(慢性子宮内膜炎)

2万〜5万円

モデルケース:実際の支払い金額シミュレーション

ケース①:基本検査のみ(保険適用・30代夫婦)

女性:初診+超音波+採血+HSG+フーナー = 約2万〜4万円
男性:精液検査 = 約1,000〜3,000円
合計:約2万1,000〜4万3,000円

ケース②:AMH自費+基本検査(不妊症診断前の妊活初期)

女性:基本検査+AMH自費(1万円)= 約3万〜5万円
男性:精液検査 = 約1,000〜3,000円
合計:約3万1,000〜5万3,000円

ケース③:精密検査まで実施(反復着床不全・不育症)

基本検査+子宮鏡+ERA/EMMA/ALICE(TRIO)= 約30万〜40万円
高額療養費制度の適用により、月上限額を超えた分が払い戻し対象になる場合がある

費用を抑える3つの方法

  • ①高額療養費制度を活用する:1ヶ月の医療費(同一医療機関)が自己負担上限額を超えると払い戻しを受けられる。年収約370万〜770万円の場合、月の上限は約8万7,000〜17万2,000円
  • ②自治体の不妊治療助成金を確認する:市区町村によって年間5万〜30万円程度の助成がある。東京都・大阪市など大都市圏では比較的充実している
  • ③複数回の検査を「まとめて」受診する:月経2〜5日目に初診を入れ、1回の来院でホルモン採血+超音波を一括で受けると、初診料が1回で済む

隠れて発生しやすい費用に注意

  • 処方薬の費用:HSG後の抗生剤・痛み止めなど。数百〜1,500円程度
  • 文書料(紹介状):他院への紹介状発行は自費(2,000〜5,000円程度)
  • 駐車場・交通費:複数回の通院で意外とかさむ。クリニック近くの施設を選ぶことで軽減可能
  • 仕事の休業損失:月経2〜5日目・排卵期など平日来院が必要なケースも。事前に勤務スケジュールと調整を

よくある質問

Q. 検査費用は医療費控除の対象になりますか?

なります。不妊検査・不妊治療の費用(交通費を含む)は医療費控除の対象です。領収書を保管しておき、確定申告時に申請してください。

Q. クリニックによって費用は大きく違いますか?

保険適用の検査は診療報酬で定められているため大きな差はありませんが、自費検査・カウンセリング料・施設管理費などで差が出ることがあります。事前に各クリニックの料金表を確認することをお勧めします。

Q. 助成金の申請はいつまでにすればよいですか?

自治体によって異なりますが、多くは治療終了後6ヶ月〜1年以内が申請期限です。早めに自治体窓口に確認してください。

まとめ

不妊検査の費用は、基本検査一式(夫婦)で約2万〜5万円(保険3割負担)が現実的な目安です。精密検査まで行うと30万円以上になるケースもありますが、高額療養費制度・自治体助成金・医療費控除を組み合わせることで自己負担を大幅に軽減できます。まず基本検査の費用から把握し、必要に応じて精密検査の費用見通しを立てておくことが重要です。

本記事は一般的な医療費情報の提供を目的としており、個別の費用保証ではありません。具体的な費用は受診先の医療機関にご確認ください。

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この記事を書いた人

EggLink編集部

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公開:2026/4/19更新:2026/5/2