HRTの保険適用と費用｜月額の自己負担はいくら？

この記事のポイント

• HRTは保険適用で月1,500〜3,500円程度（3割負担）が目安
• 自費（未承認薬・自由診療）では月1万〜3万円超になるケースも
• 高額療養費制度・自治体助成金の活用で自己負担を軽減できる

HRTの保険適用の基本｜何が適用されるのか

HRTは「更年期障害」「卵巣欠落症状」等の診断があれば健康保険が適用されます。2024年度時点で、日本で承認されている主要なHRT薬剤のほとんどが保険収載されており、適切な診断のもとで処方された場合は3割負担で受けられます。

保険適用される主なHRT薬剤（2024年度）

保険が適用されないケース

• 日本未承認のエストロゲン製剤（海外製バイオアイデンティカルホルモンなど）
• 自由診療クリニックでの処方（一部のオンライン診療含む）
• 美容目的・アンチエイジング目的と判断された場合

月額費用のシミュレーション｜保険適用と自費の比較

実際にかかる費用は、薬剤の種類・診察頻度・検査内容によって異なります。以下は3割負担の場合の目安です。

保険適用の場合（月額目安・3割負担）

初診月は検査費用が加わるため5,000〜10,000円程度になることがあります。

自費（自由診療）の場合

自費診療は保険適用のHRTと同じ薬剤を使う場合でも、診察料・処方料が全額自己負担となるため高額になります。「便利さ」と費用のバランスを検討してください。

費用を抑えるための方法｜保険・助成金・制度の活用

HRTの費用を抑えるために活用できる制度を解説します。特に月額が積み重なる長期治療では、制度の活用が重要です。

高額療養費制度の活用

月の医療費（自己負担）が一定額を超えた場合、超過分が払い戻される「高額療養費制度」があります。HRTのみでは上限に達しないケースが多いですが、手術・入院を伴う月は利用できます。

• 70歳未満・標準的な収入の方の自己負担上限: 約8万100円/月（医療費が26万7,000円を超えた場合）
• 申請方法: 加入している健康保険組合または市区町村の国民健康保険窓口へ

自治体の女性健康支援・更年期助成金

一部の自治体では、女性の健康支援として婦人科受診費用・検査費用の一部を助成しています。対象・金額は自治体によって異なります。

• 「〇〇市 更年期 助成金」「〇〇区 女性健康支援」で検索するか、市区町村の保健センターに問い合わせる
• 2023〜2024年にかけて、東京都・神奈川県・大阪府など複数の自治体が更年期外来の費用助成を開始

ジェネリック医薬品の利用

HRTの薬剤にはジェネリック（後発薬）が存在するものがあります。先発品と同一の有効成分・品質で、費用が20〜50%程度安くなるケースがあります。主治医または薬剤師に「後発品で構わない」と伝えることで切り替えられます。

被扶養者・扶養家族の保険利用

配偶者の健康保険の被扶養者（専業主婦等）でもHRTの保険適用は通常通り受けられます。加入している保険組合によっては付加給付（一部自己負担の払い戻し）の制度があるため確認をお勧めします。

見落としがちな追加費用

HRT開始前・継続中に発生しやすい追加費用があります。事前に把握しておくことで、費用計画が立てやすくなります。

• 子宮頸がん・体がん検診: HRT開始前・継続中の定期検査。子宮がある方は子宮内膜への影響チェックが必要（年1回程度、検診費用は別途）
• 乳がん検診（マンモグラフィ・超音波）: 推奨頻度は年1〜2回。費用は医療機関・検診機関によって3,000〜8,000円程度
• 骨密度測定: HRTの骨への効果確認に定期実施。保険適用の場合で1,000〜2,000円程度
• 血液検査（定期）: 肝機能・脂質・ホルモン値の定期確認。年1〜2回

よくある質問（FAQ）

Q. HRTは何年使い続けると費用がどのくらいになりますか？

月額3,000円（保険適用・3割負担）の場合、年間3.6万円、5年間で約18万円の計算です。定期検診（乳がん・子宮がん検診）を加えると年間5〜8万円程度になります。症状のある期間の「QOL投資」として、費用対効果を主治医と話し合うことをお勧めします。

Q. 婦人科でなく内科で処方してもらえますか？

HRTの処方は産婦人科・婦人科が専門ですが、更年期外来や内科でも処方可能な場合があります。ただし、適切なホルモン値の評価・禁忌チェック・定期フォローのためには婦人科専門医のもとで治療を受けることが安全です。

Q. オンライン診療でHRTを処方してもらうと安いですか？

オンライン診療は、多くの場合自由診療（保険適用外）となります。利便性は高いですが、月額費用は保険適用の対面診療より高くなるケースが一般的です。保険適用を重視する場合は、対面の婦人科受診が費用を抑えられます。

Q. 転居して担当医が変わった場合、また検査費がかかりますか？

転院時は改めて初診料・基本検査が必要になることが多いです。前の医療機関から検査結果（ホルモン値・画像等）の紹介状・データを受け取っておくと、検査の重複を減らせます。

Q. 保険組合の健康診断で更年期検査を受けられますか？

一部の健康保険組合では付加健診として婦人科検診・ホルモン検査を提供していますが、HRTの適応評価には含まれないことが多いです。症状がある場合は、健診と別に婦人科外来を受診することをお勧めします。

まとめ

HRTは保険適用で月額1,500〜3,500円程度（3割負担・安定期）と、比較的手頃な費用で継続できる治療です。初診月は検査費が加わり5,000〜10,000円程度になります。

自費診療は利便性がある反面、月1万円超になるケースもあるため費用対効果を比較してください。高額療養費制度・自治体助成金・ジェネリック薬の活用で、長期的な自己負担をさらに軽減できます。

費用の不安がある場合は、受診前に医療機関に概算費用を問い合わせることも有効です。

参考資料

• 厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
• 日本女性医学学会「女性医学ガイドブック 更年期医療編 2019年度版」
• 社会保険診療報酬支払基金 薬価基準（2024年度）

本記事は医療情報の提供を目的としており、記載の費用はあくまで目安です。実際の費用は医療機関・保険種別・使用薬剤によって異なります。必ず受診先に直接ご確認ください。