PGT-A（着床前検査）と年齢｜正常胚の割合と成功率を解説

「年齢が上がると正常胚が減ると聞いたけれど、実際どのくらい？」――体外受精を検討する方にとって、PGT-A（着床前遺伝学的検査）の年齢別データは治療方針を左右する重要な判断材料です。30歳では約60%ある正常胚率が、40歳になると約20%まで低下するという報告があります。本記事では、日本産科婦人科学会の臨床研究データをもとに、年齢ごとの正常胚率・移植あたりの妊娠率・費用・適応基準までを整理しました。

この記事のポイント

• PGT-Aは胚の染色体数を移植前に調べる検査。年齢が高いほど異数性胚の割合が増える
• 正常胚率の目安：30歳 約60%、35歳 約40〜50%、40歳 約20%、42歳以上 約10〜15%
• 正常胚を選んで移植した場合の妊娠率は年齢を問わず約60〜70%と報告されている
• 検査費用は1個あたり5〜10万円が相場。2024年時点で保険適用外
• 検査を受けるかは「年齢・治療歴・胚の個数」を総合して主治医と相談が必要

PGT-Aとは？ 移植前に胚の染色体数を調べる検査

PGT-A（Preimplantation Genetic Testing for Aneuploidy）は、体外受精で得られた胚盤胞から数個の細胞を採取し、染色体の数的異常（異数性）の有無を判定する検査です。異数性のある胚は着床しにくく、着床しても流産に至る確率が高いため、移植前にスクリーニングすることで妊娠率の向上と流産率の低減が期待されています。

検査の流れ

1. 体外受精・顕微授精で受精卵を培養し、胚盤胞まで育てる
2. 胚盤胞の栄養外胚葉（将来胎盤になる部分）から5〜10個の細胞を生検
3. 次世代シーケンサー（NGS）で全染色体を解析
4. 結果を「正常胚（euploid）」「異常胚（aneuploid）」「モザイク胚」に分類
5. 正常胚を優先して子宮に移植する

生検による胚へのダメージについては、栄養外胚葉からの採取であれば胚の発育への影響は小さいとされていますが、ゼロではありません。この点は後述のデメリットで詳しく触れます。

年齢別・正常胚率のデータ｜30歳 約60%、40歳 約20%

PGT-Aで正常と判定される胚の割合は、女性の年齢と強い相関があります。日本産科婦人科学会が実施した大規模臨床研究（2020〜2022年）や海外の報告を総合すると、年齢別の正常胚率は以下のとおりです。

35歳を境に正常胚率の低下が加速し、40歳を超えると採卵しても正常胚が1個も得られないケースが珍しくなくなります。42歳以上では、採卵10個あたり正常胚が1〜2個という計算になり、複数回の採卵が必要になることも。

なぜ年齢で正常胚が減るのか

卵子は胎児期に作られた後、排卵まで数十年間「休眠状態」で待機しています。加齢に伴い、卵子内の紡錘体やコヒーシン（染色体を束ねるタンパク質）が劣化し、減数分裂時に染色体の分配ミスが起こりやすくなります。これが異数性胚の増加につながると考えられています。

正常胚を移植した場合の妊娠率｜年齢によらず約60〜70%

PGT-Aの大きな特徴は、正常胚と判定された胚を移植した場合、女性の年齢にかかわらず1回あたりの妊娠率が約60〜70%に達するという点です。日産婦の臨床研究では、PGT-A群の移植あたり妊娠率は約65%、流産率は約10%と報告されました。

ただしこれは「正常胚が得られた場合」の数字です。40歳以上では正常胚が得られない可能性が高く、「採卵あたり」で見た生児獲得率はPGT-Aの有無で大きな差が出ないとする報告もあります。年齢が高い方ほど、この点を理解したうえで検査を検討する必要があるでしょう。

PGT-Aのメリット3つ｜流産回避・移植回数の削減・精神的負担の軽減

PGT-Aを受ける最大の利点は、異数性胚の移植を回避することで不要な流産や陰性判定を減らせる点です。具体的には以下の3つが挙げられます。

• 流産リスクの低減：異数性胚が原因の流産（初期流産の約60〜70%）を事前に回避できる。身体的・精神的ダメージを防ぐ意味は大きい
• 妊娠までの移植回数を短縮：正常胚を優先的に移植するため、陰性→再移植のサイクルを繰り返す期間が短くなる可能性がある
• 治療方針の判断材料：正常胚が0個だった場合、再度採卵するか治療方針を見直すかの判断を早期にできる

特に反復着床不全（良好胚を複数回移植しても妊娠に至らない）の方にとっては、原因の切り分けに有用とされています。

PGT-Aのデメリット・限界｜偽陰性・モザイク胚・費用の壁

検査の精度は100%ではなく、結果の解釈には注意が必要です。PGT-Aの限界として以下の点が指摘されています。

検査精度の限界

• モザイク胚の扱い：正常細胞と異常細胞が混在する「モザイク胚」は全体の10〜20%に見られる。移植可否の判断が施設により異なる
• 偽陰性・偽陽性：栄養外胚葉の一部しか検査しないため、胚全体の状態を完全には反映しない。正常判定の胚でも流産する可能性はある
• 生検による胚へのダメージ：わずかではあるが、細胞採取時に胚が損傷するリスクがゼロとは言い切れない

費用と保険適用の現状

PGT-Aは2024年時点で保険適用外（自費）です。検査費用の自己負担が発生するため、治療全体のコストが増加します。費用の詳細は次の章で解説します。

PGT-Aの費用｜1個あたり5〜10万円、総額の目安

PGT-Aの検査費用は胚1個あたり5〜10万円が一般的で、解析する胚の数に応じて総額が変わります。体外受精の費用にPGT-Aが上乗せされる形になるため、1周期あたりの総額は大きくなります。

注意すべき点として、PGT-Aを行う場合は体外受精全体が自費扱いになる可能性があります（保険との混合診療の制限）。施設の方針により異なるため、事前に確認してください。先進医療として実施している施設では、体外受精部分に保険を適用しつつPGT-A部分のみ自費とすることが認められている場合もあります。

PGT-Aの適応基準｜誰が受けられるのか

日本産科婦人科学会は、PGT-Aの対象を以下の条件に該当する方としています（2022年改訂の見解に基づく）。希望すれば誰でも受けられるわけではなく、施設の倫理審査を経た上で実施される点に留意が必要です。

• 反復着床不全：胚移植を2回以上行っても妊娠に至らない方
• 反復流産：2回以上の流産歴がある方
• 染色体構造異常の保因者：夫婦いずれかに均衡型転座などがある場合（この場合はPGT-SRが適用されることも）
• 女性の年齢が高い場合：施設によっては年齢要件を設けているところもある

年齢別に考える検査の意義

30代前半であれば正常胚率が比較的高く、PGT-Aなしでも妊娠に至る可能性は十分あります。一方、38歳以上で複数回の移植不成功がある場合は、検査によって治療戦略を効率化できる可能性が高まります。「何歳からPGT-Aを受けるべき」という画一的な基準はなく、治療歴・胚の数・費用面を含めた総合判断が求められます。

よくある質問（FAQ）

PGT-Aを受ければ必ず妊娠できますか？

正常胚を移植しても妊娠率は約60〜70%であり、100%ではありません。子宮内膜の状態や免疫的要因など、染色体以外の着床因子も妊娠に影響します。

PGT-Aで正常と判定された胚でも流産することがありますか？

あります。検査は胚の一部の細胞を解析するため、偽陰性の可能性がわずかに存在します。また、染色体異常以外の原因による流産もあり得ます。

PGT-Aは保険適用になりますか？

2024年時点では保険適用外です。ただし先進医療として承認された施設では、体外受精の保険適用部分と併用できる場合があります。今後の制度改定で変わる可能性があるため、最新情報は施設に確認してください。

モザイク胚は移植できますか？

施設の方針によります。低率モザイク胚であれば移植を検討する施設もあり、正常児が生まれた報告も複数あります。ただし判断基準は統一されておらず、主治医との十分な相談が必要です。

何歳からPGT-Aを検討すべきですか？

年齢だけで決まるものではありません。一般的には38歳以上で複数回の移植不成功がある場合に検討されることが多いですが、治療歴や経済的な状況も含めて主治医と相談してください。

PGT-Aで異常と判定された胚はどうなりますか？

異数性胚は原則として移植の対象外となり、廃棄されるか研究利用への同意を求められます。廃棄に抵抗がある方は、事前にカウンセリングを受けておくことをおすすめします。

男性の年齢はPGT-Aの結果に影響しますか？

胚の染色体異数性は主に卵子側の減数分裂エラーに起因するため、男性の年齢の影響は女性に比べて小さいとされています。ただし精子のDNA断片化が胚発育に影響する可能性は指摘されています。

まとめ｜PGT-Aは「移植の効率化」を図る検査

PGT-Aは、年齢とともに増加する染色体異数性胚を移植前に除外し、正常胚を選んで移植する検査です。30歳では約60%ある正常胚率が40歳で約20%まで低下する現実を踏まえると、特に38歳以上の方にとって治療戦略を考えるうえで有用な選択肢と言えます。一方で、検査精度の限界・費用負担・正常胚が得られないリスクもあり、万能ではありません。主治医と治療歴・年齢・費用面を総合的に相談したうえで、検査を受けるかどうかを判断してください。

まずは主治医に相談を

PGT-Aの適応や費用は施設ごとに異なります。現在通院中のクリニックでPGT-Aを実施しているか、先進医療としての取り扱いがあるかを確認し、ご自身の治療計画に合うかどうかを相談してみましょう。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の治療法を推奨するものではありません。症状や治療については、必ず担当医にご相談ください。