【体験談】不妊治療を職場に伝えた結果｜伝え方テンプレートと職場制度の活用法

「不妊治療を職場に伝えるべきか、伝えないべきか」——この問いに正解はありません。実際に伝えた人の中には「伝えてよかった」と感じた人も、「後悔した」と感じた人もいます。一方、伝えなかった人の中にも、「黙って乗り越えた」人と「隠しきれず限界になった」人がいます。

この記事では、不妊治療中に職場への開示を検討した方々の体験談を「伝えた派」「伝えなかった派」の両方の視点で紹介します。さらに、実際に使える上司への伝え方テンプレート・例文、職場の制度（不妊治療休暇・時間単位有給・短時間勤務など）の活用法、そして「あなたの職場環境にはどちらが向いているか」を判断するための基準まで、産婦人科メディアの編集部が詳しく解説します。

この記事のポイント

• 「伝えた派」体験談：通院融通・周囲の協力を得られた一方、プライバシーが広まるリスクも
• 「伝えなかった派」体験談：精神的負担は増えるが、キャリアへの影響を抑えられるケースも
• 上司・HR向けの伝え方テンプレートを3パターン掲載（コピペ可能）
• 2022年からの不妊治療保険適用に伴い、企業側の支援制度が急速に整備されている
• 開示の判断基準は「職場環境」「治療ステージ」「自分のニーズ」の3軸で考える

不妊治療中の就労実態——「続けられなかった」人が約16%いる現実

不妊治療と仕事の両立が難しい最大の理由は、通院タイミングが予測しにくく、突発的な半休・早退が避けられないことです。日本生殖医学会の調査によると、不妊治療経験者の約35%が「仕事との両立が困難だった」と回答し、そのうち約16%は治療を途中で断念または仕事を辞めたとされています（2021年厚生労働省委託調査より）。

体外受精の場合、採卵周期には月に3〜5回の通院が必要になることもあります。クリニックの予約は「明日の朝一番で来てください」と当日に告げられるケースも珍しくなく、計画的な有給取得が難しい構造になっています。

通院スケジュールの典型例（体外受精・採卵周期の場合）

このスケジュールを見るだけで、「職場に何も言わずに乗り切るのは、かなり消耗する」と想像できるでしょう。

【体験談・伝えた派】職場に伝えた結果——よかったこと、後悔したこと

職場への開示を選んだ人の多くが挙げるメリットは「通院への融通が利きやすくなる」「精神的な孤立感が減る」の2点です。一方でリスクも存在し、開示前に把握しておくことが重要です。

Aさん（34歳・一般企業・事務職）「直属の上司だけに伝えた」

体外受精を始めた周期に、直属の上司（女性）だけに「不妊治療中で、月に数回突発的な半休が必要になる可能性がある」と伝えました。

「上司が経験者だったこともあり、すぐに理解してもらえました。突然の半休申請も嫌な顔をされず、チームメンバーには『通院がある』とだけ伝えてくれました。隠しながら働くストレスがなくなったことで、かえって仕事の集中力が上がったと思います」

結果：3回の採卵を経て2年後に第一子を出産。治療期間中も通算で有給消化率が落ちなかったため、上司への開示を「した方がよかった」と振り返る。

Bさん（37歳・製造業・管理職）「人事部に伝えた結果、チームに広まった」

体外受精を複数回繰り返すうちに、残業免除の制度を利用するために人事部に相談。しかし「配慮のつもり」でプロジェクト担当が変更され、気づいたらチームの半数に知れ渡っていました。

「知られること自体よりも、自分がコントロールできない形で広まったことが辛かった。特に男性の先輩から『子どもは自然に授かるものだよ』と言われたときは、治療をやめようかと本気で思いました」

結果：職場のプライバシー管理の甘さに不信感が生まれ、第2子の治療では職場への開示を一切しなかった。人事部への相談は「制度利用の申請に必要な範囲だけ」にとどめることを推奨。

Cさん（31歳・IT企業・エンジニア）「フルリモート環境が後押しに」

週4リモートの職場環境で、チームへの開示に踏み切ったケース。チームのSlackで「不妊治療中で通院のため、朝イチの定例MTGを隔週で抜けることがある」と率直に伝えました。

「テキストベースで伝えられたので、感情的になることなく淡々と共有できました。反応も『了解です、サポートします』というあっさりしたもので、むしろその軽さが助かりました。対面で言っていたら泣いていたかもしれない」

結果：治療期間2年。通院のたびに「今日大丈夫?」と声をかけてくれるメンバーが複数おり、精神的支えになったと話す。

【体験談・伝えなかった派】伝えずに乗り越えた人、限界になった人

開示を選ばなかった人の理由として多いのは「キャリアへの影響が不安」「プライバシーを守りたい」「理解してもらえる職場ではない」の3つです。伝えなかった場合も、工夫次第で治療と仕事を両立できた例があります。

Dさん（38歳・医療職・看護師）「職種柄、絶対に言えなかった」

シフト制勤務のため、採卵日の休みを「腰痛の悪化」として申請し続けました。クリニックを職場から遠い病院に選び、同僚と遭遇するリスクを最小化。採卵は有給で、移植は半日有給で乗り切りました。

「職場に言わなかったこと自体は後悔していません。ただ、隠しながら働く精神的コストは相当なものでした。仕事中に生理が来るたびに絶望するのに、平静を装わなければならない辛さは、誰にも分かってもらえなかった」

結果：4年の治療を経て子どもを授かる。「治療中に一番支えになったのは、オンラインの不妊治療コミュニティだった」と語る。

Eさん（35歳・金融機関）「伝えなかったことで限界に」

繁忙期に採卵周期が重なり、「行けない」と自己判断してクリニックの予約をキャンセルし続けた結果、治療が停滞。心療内科を受診するほどのバーンアウト状態に陥りました。

「誰にも言えない状況が続くと、治療の判断力も落ちていきます。『採卵を1周期ずらしても大丈夫』という判断を繰り返した結果、1年近く実質的な治療が進まなかった。あのとき直属の上司だけにでも伝えていれば、と思います」

結果：3カ月の休職を経て、復帰後に上司に開示。通院への理解を得て治療を再開し、翌年第一子を出産。

「伝える」か「伝えないか」——職場環境・治療ステージ・自分のニーズで判断する

開示の判断に「正解」はありません。ただし「職場環境（理解度・制度整備）」「治療ステージ（通院頻度）」「自分が何を優先するか（キャリア vs 精神的ゆとり）」の3軸で整理すると、自分に合う選択が見えやすくなります。

判断軸ごとの目安

「誰に」「どこまで」伝えるかも選択肢のうち

開示は「全か無か」ではありません。以下のグラデーションを念頭に置くと、選択肢が広がります。

• レベル1：直属の上司だけに口頭で伝える（最低限の開示）
• レベル2：上司＋人事部に制度利用を前提に伝える
• レベル3：チームメンバーに「通院がある」程度の情報を共有する
• レベル4：不妊治療中であることをオープンにする

Bさんの体験談のように、レベル2（人事部への相談）がプライバシー漏洩のリスクになったケースもあります。「制度を使う必要があるか」「誰まで知る必要があるか」を事前に整理してから相談することが重要です。

今すぐ使える——上司・人事部への伝え方テンプレート3パターン

職場への伝え方で重要なのは「何を頼みたいか（具体的な配慮内容）を最初に明示すること」です。「不妊治療中です」と伝えるだけでは、上司側も「どう対応すればいいか」が分からず、かえって職場の雰囲気がぎこちなくなる場合があります。

テンプレートA：口頭での相談（最低限の情報開示）

「〇〇さん（上司）、少しお時間よろしいですか。実は現在、産婦人科での治療を受けていまして、今後数ヶ月、月に数回ほど朝の時間帯（または午後）に突発的に半休をいただく可能性があります。業務への影響を最小限にするよう努めますが、スケジュール調整の際にご配慮いただけると助かります。詳細については必要でなければ開示しなくて構わないのですが、ご理解いただけますか?」

ポイント：「治療の種類を言わない」「何を頼むかだけ明示する」「相手に不要な詮索をさせない」

テンプレートB：メール・チャットでの相談（記録を残したい場合）

件名：通院に伴う業務スケジュールのご相談

〇〇様

お世話になっております。〇〇（氏名）です。

現在、産婦人科での定期的な治療を受けており、今後3〜6ヶ月程度、月に2〜4回ほど、通院のために午前中の半休または時間単位の有給を取得する可能性があります。

業務への影響を最小限にするため、事前に分かる通院日は1週間前までにお伝えするよう努めます。急な対応が必要になった場合も、チームへの引き継ぎをしっかり行いますので、ご配慮いただけますと幸いです。

また、会社として不妊治療に関する支援制度があればご案内いただけますと助かります。

ご確認のほど、よろしくお願いいたします。

ポイント：メール記録が残るため、後から「言った・言わない」のトラブルを防げる。制度の案内を求めることで自然に話が進む。

テンプレートC：人事部への制度利用申請（制度を活用する場合）

「御社の不妊治療支援制度（または特別休暇制度）の利用を検討しています。現在、産婦人科での不妊治療を受けており、申請に必要な書類や手続きについてお教えいただけますか。診断書・医療機関の証明書など、必要なものがあれば事前に準備します。なお、プライバシーの観点から、開示範囲は人事担当者の方のみにとどめていただけますと幸いです」

ポイント：プライバシー開示範囲を明示的に依頼することが重要。Bさんのケースのような意図せぬ漏洩を防ぐために、最初に「誰まで知る必要があるか」を確認する。

2022年以降に整備が進む——職場の不妊治療支援制度とその使い方

2022年の不妊治療保険適用化を機に、厚生労働省は企業に対して不妊治療支援制度の整備を促進しています。2023年時点で、従業員301名以上の企業の約40%が何らかの不妊治療支援措置を導入済み（厚生労働省「不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査」より）。制度を知らずに使わないのは損です。

主な制度の種類と活用のポイント

自社に制度があるかどうかの確認方法

• 就業規則・特別休暇規程を社内イントラで確認する
• 人事部に「不妊治療支援や特別休暇の制度について教えてほしい」とメールする（治療中であることを明かさなくてもよい）
• 厚生労働省「両立支援のひろば」サービスで自社の認定状況を調べる
• 「プラチナくるみん」「くるみん」認定企業は不妊治療支援に積極的なことが多い

伝えた後のメンタルケア——「言ってよかった」と思えるための準備

職場に伝えた後に消耗するのは、治療の結果が出ないときに「職場の人に顔を合わせる辛さ」が加わるからです。開示は出発点であり、伝えた後のコントロールが重要です。

伝えた後に起きやすいこと・備え方

• 「その後どう?」の問いかけが増える：「経過は自分から報告したいので、聞かないでもらえると助かります」と最初に伝えておく
• 不妊治療に関する的外れなアドバイスを受ける：「ありがとうございます、参考にします」と受け流すフレーズを準備しておく
• 治療がうまくいかなかった後の出勤が辛い：陰性判定の翌日は在宅勤務に切り替えられる環境を作っておく
• 妊娠した同僚のニュースが辛い：「自分の治療に集中する」という意識設定と、職場以外の安全な吐き出し場所（不妊治療コミュニティ・カウンセラー）を持つ

「伝えなかった」選択をした後のセルフケア

開示しないことを選んだ場合、職場に頼れない分、職場以外のサポートネットワークを意識的に構築することが精神的安定につながります。

• オンラインの不妊治療コミュニティ（ジネコ・Peakhealth等）への参加
• 不妊専門のカウンセラーへの定期相談（クリニックの紹介や心理士によるオンライン相談）
• パートナーとの定期的な「治療の状況・気持ち」の共有時間の設定

よくある質問（FAQ）

Q1. 不妊治療中であることを職場に伝える法的義務はありますか?

法的な義務はありません。不妊治療は個人のプライバシーに属するものであり、開示するかどうかは本人の意思に委ねられています。ただし、制度（特別休暇・フレックス等）を利用する際には、企業の規程に基づいて書類の提出（医師の診断書等）が求められることがあります。

Q2. 上司に伝えたら、昇進や評価に影響しますか?

法的には不妊治療を理由とした不利益取り扱いは禁止されていますが（男女雇用機会均等法・育児介護休業法の精神に準ずる）、現実には職場環境によって差があります。「伝えた結果の影響が不安」な場合は、制度の有無を確認するだけに留めるか、直属の上司ではなく人事部に相談する方法が有効です。また、信頼できる社内の先輩に「この会社で同じ経験をした人がいるか」を事前に確認する方法もあります。

Q3. 採卵当日の突然の休みを、理由を言わずに取得できますか?

有給休暇は、労働基準法上、理由を告げずに取得できる権利です（会社が「理由を教えてください」と求めることはできますが、拒否しても法的には問題ありません）。ただし、職場の雰囲気や関係性によっては「急な体調不良」など一般的な理由でカバーする人も多くいます。

Q4. 不妊治療中であることを伝えた後、治療がうまくいかなかった場合の職場での対処法は?

陰性判定後の精神的負担を軽減するために、「結果の報告は自分からする」という前提を開示時に伝えておくことが重要です。「〇〇になったらどうするか」を開示前に想定し、「その後の経過については、状況が変わったときに私の方からお伝えします」という一言を添えておくと、不要な問い合わせを減らせます。

Q5. 体外受精と人工授精では、職場への伝え方を変えるべきですか?

治療ステージによって通院頻度が異なるため、伝え方の内容は変わります。タイミング法・人工授精の場合は月1〜2回程度の通院が目安のため、「月に1〜2回、診察のための半休が必要になることがある」という簡潔な伝え方で十分なケースが多いです。体外受精・採卵周期の場合は、上述のように月3〜5回の突発的通院が起きるため、より具体的な伝え方と制度活用の相談が効果的です。

Q6. 会社に不妊治療支援制度がない場合、どうすればいいですか?

制度がない場合は、既存の制度（時間単位有給・フレックス・テレワーク）を組み合わせることで対応できる場合があります。また、厚生労働省が推進する「不妊治療と仕事の両立のための企業向け情報」を参考に、人事部に制度整備を働きかけることも選択肢の一つです。すぐに整備されなくても、相談したこと自体が上司の意識変化につながることもあります。

Q7. 職場に伝えたことを後悔しています。開示を「なかったこと」にできますか?

一度開示した情報を消すことは難しいですが、「これ以上は話したくない」という意思を明確に伝えることはできます。「先日お話しした件ですが、詳細はプライベートなことのため、必要な調整以外では話題にしないようにしていただけますか」と上司に依頼するのが現実的な対処です。また、意に反した形で情報が広まった場合は、人事部やハラスメント相談窓口への相談も視野に入れてください。

まとめ——「伝える・伝えない」よりも「どう伝えるか」が鍵

不妊治療を職場に伝えるかどうかは、職場環境・治療ステージ・自分が何を優先するかによって異なります。

• 通院頻度が高い体外受精の段階では、直属の上司への最低限の開示が精神的・実務的に有利なケースが多い
• 伝える際は「何を配慮してほしいか」を具体的に伝えることが、双方の安心につながる
• 開示する場合も「誰に」「どこまで」を事前に決め、プライバシー管理を明示的に依頼する
• 伝えない場合は、職場以外のサポートネットワーク（コミュニティ・カウンセラー）を意識的に構築する
• 2022年以降、不妊治療支援制度を持つ企業は増加中。まず就業規則と人事部への確認から始めてみる

治療と仕事の両立に正解はありませんが、「選択肢を知っておくこと」が、あなたにとっての最善の判断を助けます。体験談に登場した方々のように、同じ状況でも異なる判断をして、それぞれがなんとか前へ進んでいます。

不妊治療について、まず専門家に相談してみませんか?

通院頻度や治療の進め方など、職場との調整を考えるためにも、まずは治療の全体像を把握することが大切です。
産婦人科・不妊治療クリニックへの受診相談は、気になり始めたタイミングが最適です。

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免責事項

この記事は、不妊治療と職場の両立に関する情報提供を目的としており、医療行為・法的判断・職場交渉の代替となるものではありません。治療方針については、必ず担当医師の指示に従ってください。職場での権利・制度の詳細については、各企業の就業規則および社会保険労務士・弁護士等の専門家にご確認ください。体験談は個人の経験に基づくものであり、すべての方に同様の結果が生じることを保証するものではありません。

参考文献・情報源

• 厚生労働省「不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査」（2021年）
• 厚生労働省「不妊治療を受けながら働き続けられる職場づくりのためのマニュアル」
• 日本生殖医学会「不妊症に関する調査報告」
• 厚生労働省「両立支援のひろば」（企業の両立支援制度検索サービス）
• 男女雇用機会均等法（昭和47年法律第113号）
• 育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律（育介法）

最終更新日：2026年04月29日｜医師・産婦人科専門医監修

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